あめんぼ通信2008

春夏秋冬の野菜やハーブの生育状況や出荷方法、そして、農業をしながら感じたことなどを書いていきたいと思います。

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年間化石賞、日本は4度目(温暖化会議)

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 上からカラスに狙われるような気がして、ネットをかぶせた。夕方には、いつもの容器に入れ物置に入れた。


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 小麦が発芽した。ビール麦はまだ。
 今年は「麦踏み」をするつもり。茎が折れても大丈夫なのかな・・・こんなことも知らない。


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 ニワトリ用に作ったのに人間用に出荷している。出荷できなくなったハクサイの代用にはならないが、価格的にはキクイモで代用できている。


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(今日の夕飯)
煮物・・・サトイモ、ニンジン、ネギ、豚肉
ホウレンソウのソテー・・・ハム

  


欧州農業団体連合会会長に聞く

 欧州連合(EU)は、農業補助金の透明性を高める方向です。なぜですか。

・・・納税者が農業補助金の使い道を知りたいのは当然だ。(組織の中に)いろいろと意見はあるが、情報を隠すべきではないと私は考えている。私たちもできるだけ安全な食料の提供や環境に配慮するなど、納税者の理解を得る努力が欠かせない。(情報公開した上で)必要なものは要求する。

 会長はどれだけEUの補助金をもらっているのですか。

・・・105ヘクタールの農地で小麦と酪農、肉牛を経営している。補助金は4万ユーロ(約450万円)を受け取っている。

 その補助金がなかったら、経営は成り立ちますか。

・・・農産物価格が上昇し、今年の経営は比較的良かった。それでも補助金がなければ全く経営はできない。
(以上、農業新聞12月11日)


 日本でも農業補助金の情報公開をもっと高めるべきだと思う。情報公開していると言われても、もっと具体的でないと、農業者の自分にも全くわからない。

 日本では農業補助金は一部の農業者しか恩恵を受けていないと思う。

 そして農業補助金が日本農業に寄与しているとは思えない。

 誰がどのようにして補助金の額を決めるのかも定かでない。



温暖化対策会議閉幕


 会議全体を通じ、先進国の温室効果ガス排出の大幅削減を求める発展途上国側と、途上国にも一定の削減努力を求める先進国側との議論が平行線をたどった。特別作業部会で期待された、先進国の「25~40%減」との削減幅をめぐる記述の強化も、日本などの反対で従来と同じ表現にとどまった。(山陽新聞12月14日) 

年間化石賞、日本は4度目

 日本は上記会議で、地球温暖化対策に後ろ向きな国、地域に非政府組織(NGO)から贈られる「化石賞」の一位を受賞した。日本の一位受賞は4度目。さらに、会議全体を通じた「年間化石賞」では、カナダに次ぐ二位の”不名誉”を獲得した。
 日本はサミット議長国として意気込んで会議に臨んだが、会議中の発言などから賞を選定する各国のNGOに、温暖化への取り組みで「劣等国」の烙印を押された形だ。(山陽新聞12月14日)

 
 自分の農業で温暖化に悪影響を及ぼしているのは、
(1)黒マルチの使用
(2)宅急便を利用して都会に発送している(燃料の浪費)

 (1)に関しては、野菜のできばえ、草取りに費やす時間、収穫にかかる時間等を考慮して、黒マルチを使うかどうかを決めている。自分の場合、これ以上の収入の低下はできないので、経済的視点を優先せざるをえない。

 客観的には使用量はごく少ないと思う。理由は、規模が圧倒的に小さいので、半分の作物に使ったとしても量は知れている。

 下には敷くが上(ハウス)はない。

 
 (2)に関しては、これは仕方がない。地元にこだわっては、顧客を探すエリアが狭まってしまう。地元は「配達」になるから、結局、どちらが燃料の「浪費」になっているかわからない。


 マイバッグ(買い物)とかマイ箸(食事)の運動には、ばかばかしさを感じてしまう。農業現場がどれくらいの各種「被覆資材」を利用しているか、一度エコ活動家に調べて欲しいと思う。

 農業現場は、これまで以上に「保護されようとしている産業」だから、ポリや塩化ビニールの使用制限、ハウスの加温制限などのエコ運動が導入されることは少ないだろう。

 トウモロコシを原料にするバイオ燃料は、食料との競合になるという理由で反対もあるが、トウモロコシを原料にした「生分解性マルチ」の価格が、現在の「ポリマルチ」のせめて2倍まで低下したら、少々使い勝手が悪くても、自分は生分解性マルチを使う。今はまだ3~4倍の価格。



農業補助金をどう使うか、世論の喚起が必要
 
 一つの国の政権が戦後60年以上にわたって同一政権というのは、この国の民主主義に何か欠陥があるのではないかと思う。これでは変化は期待できない。

 風前のともし火となった農業であるが、満60年を迎えた「農業協同組合」はこの間、いったい何をしてきたのだろうか。農業分野には今まで、巨額の補助金が下り続けて来たはずである。

 自民党、農水省、農協は三位一体と言われるが、巨額の補助金が農業の振興に生かされてきていない。

 巨額の農業補助金を、農業のどの分野に使うか、国民世論を巻き起こす必要がある。
 
 特定大規模農家や農業法人、集落営農に補助金を集中させて、日本農業の新興につながるだろうか。生物多様性の保持や里山保全につながるだろうか。
 農業にも資本主義的(経済至上主義的)発想を推し進めているだけだと思う。

 今世紀は逆転の発想が必要である。資本主義的(経済至上主義的)農業に従来のような補助金をつぎ込むのではなく、自給自足主義的農業に、広く、浅く、補助金を導入することが必要だと思う。これが「緑の雇用(移住)」であり、ロストジェネレーションの世代に対する大規模なてこ入れ(1家族年間60万円を5年間継続)が望ましい。250万人の緑の雇用(移住)はこれを提案したい。

 農業者人口の激減と反比例するかのように、その農家を顧客にして、農協は、金融、保険、小売、墓石、旅行、薬、燃料、車両、農具等、田舎の集落の生活の隅々まで入り込んだ日本有数の巨大企業?と言える。



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プロフィール

水田祐助

Author:水田祐助
岡山県瀬戸内市。36才で脱サラ、現在55才、農業歴19年目。農業形態は野菜とハーブのワンパック宅配。人員1人、規模4反。少量多品目生産、他にニワトリ30羽。25年ほど農業とは無縁だったが、ボクが子供の頃は、家は葉タバコ農家だった。
yuusuke325@mx91.tiki.ne.jp


セット野菜のワンパック宅配 みずた観光農園

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